土工事の完全ガイド：7. 振動と騒音対策

振動と騒音は、建設工事において避けられない要素ですが、これらが周辺住民や環境に与える影響は大きく、対策が必要です。

特に都市部や住宅地では、騒音や振動が原因で住民からのクレームや工事停止に至ることもあります。

また、振動や騒音を伴う特定の工事では「特定建設作業実施届出書」の提出が義務付けられているため、法令を遵守しつつ、周囲への配慮を欠かさないことが重要です。

この記事では、施工現場での振動と騒音を抑え、環境への影響を最小限にする具体的な対策を解説します。

施工現場で避けられない振動や騒音。

周辺環境への影響を最小限に抑えるための対策を解説します。

このパートでわかること

「本記事は、土工事に関するシリーズの一部です。このシリーズでは、施工管理者が知っておくべき基礎知識から掘削作業、土質・地盤調査、排水対策、コスト管理まで、土工事に関する重要なポイントを徹底解説しています。詳しい内容や他のステップについては、ぜひ他の関連記事もご覧ください。」

まとめ記事はこちら↓

土工事の完全ガイド：まとめ記事（ガイドライン編）

7.1 振動と騒音がもたらす影響

建設現場では、掘削機や重機、杭打ち機などが大きな振動や騒音を発生させます。

これらの影響は、周辺住民や建物、さらには自然環境にまで広がり、特に周辺住民への配慮が重要です。

住民への影響
騒音や振動が発生することで、住民の生活に支障をきたし、騒音によるストレスや睡眠障害を引き起こします。具体的には、70dB以上の騒音（例：車の通行音や大声での会話）が継続する場合、住民からのクレームが増加する可能性が高くなります。

85ｄB以上は騒音規制にかかるので十分に配慮が必要です。

建物やインフラへの影響
振動は、特に古い建物やインフラに対してひび割れや損傷を引き起こす恐れがあります。例えば、50dBの振動は一般住宅においても不快感を与え、場合によっては建物の基礎に影響を与えることがあります。

振動の場合は75ｄBが規制ラインです。

環境への影響
騒音と振動は、自然環境や動物にも悪影響を及ぼすことがあります。特に、保護地域や自然公園の近くでの工事では、環境保護の観点からも配慮が必要です。

施工現場での振動と騒音の主な原因として、以下のものが挙げられます。

振動や騒音を完全に防ぐことは難しいものの、対策を講じて影響を抑えることができます。

以下に、現場での具体的な対策を紹介します。

低振動機械の使用
- 振動を抑えるために、低振動型の重機や機械を使用することで、周辺への影響を軽減できます。例えば、杭打ち工法の圧入工法は従来の打ち込み式に比べ、振動が少ない工法です。

防振装置の導入
- 防振マットや振動吸収材を使い、振動を周囲に広げにくくすることも有効です。特に、振動を伴う作業が続く現場では、防振対策が不可欠です。

防音壁の設置
- 防音壁を設置することで、騒音を物理的に遮断し、周辺への音の拡散を防ぎます。特に、都市部や住宅地に近い現場では、この対策が効果的です。

機械の定期メンテナンス
- 古い機械や不具合のある機械は、通常よりも大きな騒音を発生させることがあるため、定期的なメンテナンスを実施して騒音を抑えます。

事前の周知は、トラブル回避のために非常に重要です。

工事開始前に「特定建設作業実施届出書」を自治体に提出し、同時期に周辺住民の方へ作業時間帯や作業内容を周知することで、理解を得やすくなります。

また、騒音や振動が発生する場合は、クレーム窓口を設け、対応体制を整備することが望まれます。

振動や騒音の測定には、専用の測定機器を使用します。

現場でのリアルタイム監視により、基準値を超えた場合には即座に対応できるため、事前にトラブルを回避できます。

騒音測定計: **騒音計（例：日本精密測器株式会社の「NL-52」）**を使用し、現場周辺の騒音レベルを測定します。この機器は、騒音レベルをリアルタイムで表示し、データを記録することができます。
振動測定計: **振動計（例：リオン株式会社の「VM-83」）**を使って、振動レベルを測定します。これにより、振動の大きさや継続時間を記録し、基準を超えた場合にすぐに対策を講じることができます。

モニタリングシステムの導入により、基準値を超えた場合には即座に作業を中断し、適切な措置を取ることが可能です。